【悪用厳禁】NHKの受信料を電話をするだけで3分で解約する方法

この記事は「悪用厳禁」な電話をするだけで簡単にNHKの受信料を解約する方法について書かれた記事です。

(※この記事は2020年9月に更新されています)

 

どうも薄給のDKOです。

NHKの受信料って皆さんはどうしていますか?

 

 

僕は払っていません。

 

だって地上波放送だけだとしても、2ヶ月で2520円もかかってしまいます。

年間で15120円ですよ!結構な額ですよね。

 

お金がなくて僕にそんな金額を払う余裕なんてありません!

 

しかし悲しことに僕は4年間ほどNHKの受信料を払い続けていました。

 

僕は無知だった大学1年生の頃受信料を徴収しに来たおじさんに

「NHK受信料の支払いは強制ですよ!!」

と言われ、慌てて契約をしたのです。

それから2ヶ月に一度2520円が僕の口座から引かれ続けました。

 

そして晴れて薄給サラリーマンとなった僕は

DKO
チクショウ!解約だ!

と思い立ち、あらゆるサイトを調べたのですが「一度契約すると解除するのは難しい」と載ってありました。

テレビの売却のレシートを提出するだの面倒な方法は見つけましたが、そんなことはしたくありません。

 

あのNHKをぶっ潰す!で有名な立花さんも

一度契約したら、大人しく払ってください

と話しているのです。

 

DKO
ああ・・・もう一生払い続けなきゃいけないのか
と落ち込んでいました。

 

しかしなんと、僕は2019年1月にあるフレーズを使って3分でNHK受信料の契約を解除することができました。

面倒な書類も必要ありませんし、時間も全くかかりません。

 

そのフレーズはズバリ

「実家に帰るので、契約を解除します」

と言う単純なものです。詳しく見ていきましょう。

NHKに受信料を払わないとどうなるのか

そもそもNHKの受信料を払わないとどうなるのでしょうか。

 

  • まずは受信料の支払い契約を拒否するパターンです。

多くの人がNHK集金人を追い払っていると思います。

 

しかし放送法64条1項によれば、

日本放送協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない

とあります。

 

よって「テレビがあるのにNHKの受信料を払わない」というのは違法となります。

 

実際に受信契約締結承諾等請求事件という裁判が行われています。

NHKが受信料を払わない男性に裁判を起こし、実に11年の歳月をかける裁判となりました。

男性は「NHKと契約を強制されるのは契約の自由に違反する」と主張しましたが、今年4月12日に法務省が当時の金田勝年法務大臣名で「(NHKが依拠する)放送法は合憲」とする意見書を提出したことで決着が着きました。

 

しかし受信料の契約を拒否したところで、裁判沙汰になることはまずないでしょう。

 

受信料の支払いを拒否している世帯は約900万世帯にのぼると言われており、その全てを訴えることは不可能です。

 

また確実な根拠がなかれば訴えられることはありません。

家の中に入れて、TVでNHKが映ることを見せない限り大丈夫です。

無理やり契約させることはできないので、基本的に無視をしていれば大丈夫でしょう。

 

  • しかし一度契約をしてしまうと話は違います。

契約をしたのに支払わないとこれは債務となります。

債務を支払わないと悪差し押さえとなります。

それはジムの月謝や携帯代と同じです。ただ普通の契約の場合は解約になりますが、NHKは解約という終わりはないのでタチは悪いです。

 

なので

NHKの受信料を払いたくないなら、契約を解除する必要があるのです!

NHKが受信料を徴収する理由

そもそもNHKは受信料を徴収するか知っていますか?

それはNHKは公共放送だからです。

 

NHKの運営費(職員の給料や番組予算)の98%は国民の受信料によって成り立っています。

だからこそ、NHKのスポンサーは国民なので、“いつでも、どこでも、誰にでも、確かな情報や豊かな文化を分け隔てなく伝える”ことができるのです。

 

もし特定のスポンサーがいれば、そのスポンサーがNOとする情報を流すことはできませんよね。

 

また、

国民が払うなら、税金で払えばいいじゃないか!

と考える人もいるかもしれません。

しかし、税金を使うとなると国がスポンサーということになるので、国に不利になる放送ができなくなるのです。

 

そして、

NHKを観たい人だけが払えばいいじゃないか!

という考えを持つ人もいます。

 

残念ながらその場合、運営費を安定させることができません。

各世帯が払うことが義務だからこそ、運営費を担保することができるのです。

また、必要な情報を流すことよりも、民衆が好む放送に偏っていくことにも繋がるでしょう。

 

第二次世界大戦時、日本国民は国の偏った思想や報道にだまされてきました。

国や企業から独立して正しい情報を発信する機関が存在しなかったことが原因です。

あの時と同じ過ちを繰り返さないためにNHKは存在しているのです。

 

それでもあなたは解約したいのか

以上でNHKとの契約はTVがあれば義務であること、そしてなぜNHKは受信料を徴収しているかについて説明しました。

しかし、それでも年間3万円を払いたくないと思っているのならば、ここから先を読み進めてください。

情報をどう使うかは自己責任でお願いします。

 

では、実際の解約のステップです

第1ステップ:電話をかける

まずNHKに電話しましょう。

NHKの電話番号は「0570-077-077」で、対応時間は午前9時から午後8時までです(土・日・祝日も受付)

僕の場合は平日のお昼頃にかけたのですが、スムーズに繋がりました。

ちなみに電話番号はNHK本部に繋がるのですが、全国対応ということもあってか回線が混雑していることも多いらしいです。

 

繋がりにくい場合はNHK地方局に電話してください。

 

NHK地方局は各地方にある支部のようなもので、こちらでも手続きは行なえます。地方局ごとに電話番号は異なるので、公式サイトから最寄りの地方局の番号を調べることが必要になってきます。

 

第2ステップ:オペレーターに「実家に帰る」と伝える

解約の理由を聞かれるのでここで魔法の言葉を唱えます。

 

「実家に帰るので、解約します」

 

そして実家に帰る日にちを伝えます。

僕はここで詳しく詮索されるのかな?と思いましたが、特に何も聞かれる事はありませんでした。

 

次に自分が現在住んでいる住所と実家の住所も伝えましょう。

そうしたらオペレーターが実家の住所でNHK受信料の支払いが行われているかを検索してくれます。

 

ここで注意点ですが、実家もNHK受信料を払っていなければ、この方法は使えません。

実 家 も NHK 受 信 料 を 払 っ て い な け れ ば、こ の 方 法 は 使 え ま せ ん。

(※大事なことなので2回言いました)

 

受信料は基本的に一世帯に一契約が原則らしいので、あらかじめ家族に確認を取っておきましょう。

 

もう1点の注意は一人暮らしをしている子どもや、単身赴任中の家族が家族割引を使ってNHKと契約している場合です。

≪画像元:NHK受信料の窓口

 

自分が受信料を払わないと、子どもや単身赴任中の家族は家族割引を使えなくなるからです。

これも、あらかじめ注意しておきましょう。

 

第3ステップ:契約解除

さて、自分が実家に帰ると告げて、かつ実家がNHKの受信料を払っていることを確認が取れたら作業は終わりです。

 

僕の場合は3分もかかりませんでした。

変な書類を書く必要も、実家に連絡がいくこともなく次の月からの支払いはストップとなりました。

あまりにアッサリ終わったので、呆気ないほどでした。

 

嘘がバレたどうするの?

さて、みなさんが気になっているのは嘘がバレるのではないかということでしょう。

 

もちろん実家に帰るなんて嘘をついて契約を解除するような人はいないと思いますが、一応あらゆるパターンを考えてみましょう。

 

実家に連絡がいくことはない

僕の場合、実家に自分が同棲しているかの確認の電話が来ることはありませんでした。

もし確認の電話が来るとしても、家族に口裏を会わせてもらえば問題ありません。

住民票を取り寄せて確認を取ることもNHKとしては可能ですが、そこまですることはないでしょう。

※他人の住民票を取り寄せることは可能です。

 

NHKの集金人がもう一度来たら

可能性として有り得るのは、もう一度集金人が来て「こいつ実家に帰っていないぞ!」とバレることでしょう。

そもそも集金人と話さないことが一番です。

もし、どうしても話さなくてはならないのならば、

 

「実家に帰るのが急にキャンセルになった」

「友達が入れ違いで住んでいて、今はたまたま遊びに来ている」

「来月に実家に帰るつもり」

 

などの言い訳がいいかもしれません。

 

しかし嘘がバレるということは

あなたが100%嘘をついた、ということを証明しなくてはいけません。

そんなこと可能でしょうか?難しいですよね。

 

もしあなたが集金人やNHKだとして、一個人の受信料のためにそこまでするでしょうか?

僕ならしませんね。

本当に最悪の場合は「手違いがあったので、もう一度契約します」と言えば良いだけです。

 

つまり、嘘がバレることはないし、バレたとしても大した問題にならないということです。

まとめ

何度も話すように、NHKの受信料の支払いは義務です。

NHKを見るかどうかに関わらず、受信料は払わなくてはいけません。

また、バレるかバレないかという問題ではなく、嘘はもちろんダメです。

 

今回の記事は実家に帰る人がNHKを解約する方法をまとめたものです。

悪用厳禁でお願いします。

 

それでは!